超音波診療
「レントゲン撮って痛み止めと湿布」という整形外科のイメージを大きく覆す検査機器です。超音波機器は、人の耳には聞こえない超音波を体の外から当てることにより、放射線を浴びることなくその内部の状態を映像にして表示します。超音波検査は、従来の検査であるレントゲンでは判断ができず、MRIをわざわざ撮影しないと評価できなかった筋肉・腱の断裂、炎症や出血の有無、軟骨の状態などをリアルタイムで確認することが出来るため、従来の触診やレントゲン検査と組み合わせることで、より正確でスピーディーな診断が可能になります。さらに、診断後すぐに超音波ガイド下に注射を行うことで、痛みの原因部位となっている筋肉や靭帯、神経に正確に薬液を投与することが可能になります。ただし検査は主観的になりやすいため機械の扱いや診断には熟練した技術が必要です。
例：超音波ガイド下関節注射、超音波ガイド下ブロック、ハイドロリリース等
ハイドロリリース
ハイドロリリースは、主に筋肉や筋膜の間に生じる癒着や硬直を改善するための手技です。生理食塩水や局所麻酔薬などを注射して、硬くなった筋膜や筋肉を物理的に解放（リリース）し、滑りを良くすることで痛みやしびれを軽減します。これにより、筋肉の柔軟性が向上し、血流やリンパの流れが改善されるため、症状の緩和が期待されます。当然ですが正確に筋膜の間に投与するには超音波機器を使用する技術が必要です。
適応）肩こり、腰痛、筋肉痛、四十肩、坐骨神経痛、手根管症候群等
- 他院では自費診療で行われるケースが多いですが当院では保険診療で行っています
- 保険診療で行うための制限として、以下２点のみご了承ください。
①一回の診察で原則一箇所のみとさせていただきます
②局所麻酔薬を少量薬液に含みます。
骨粗鬆症治療
8人に1人が骨折・転倒が原因で要介護状態になると言われています。特に女性は70代になると半分近くの人が知らない間に骨粗鬆症に罹患しています。骨粗鬆症になると背骨や脚の付け根などの大きな骨折を簡単にしてしまい、日常生活に支障を来すようになってしまいます。当院では骨密度測定器を導入しており、骨密度の測定による早期発見、採血による原因検索、更には既往歴や生活背景を考慮し、患者様が無理なく継続できる治療方法を選択しています。
装具療法
保存療法（手術を行わない治療）において、装具療法は有効です。
例えば扁平足や外反母趾に対しては自身の足型にあった足底板(インソール)の着用が重要です。
当院では義肢装具士による装具のオーダーメイドが可能です
外傷治療
当院では正しいケガの治療を提供し、患者様自身にも正しい処置を身につけて頂けるよう指導しています。傷は乾かさずに、毎日洗浄し(消毒ではなく)適度な湿潤環境を保つという、湿潤療法を推奨しています。この治療方法は痛みも少なく綺麗に早く治せることが分かっています。当院では様々な保護剤を採用しており患者様の傷に合わせた治療を提供いたします。
巻き爪治療
巻き爪はどこにいけば診てもらえるのかとお悩みではありませんか？巻き爪で整形外科に受診されるケースも非常に多いです。本来は皮膚科疾患ではありますが当院では積極的に巻き爪の治療を行っています。巻き爪治療の名医、十川秀夫先生が考案された“そがわ法”という治療法を学び現在行っています。爪を伸ばす必要もなく、既存のワイヤー治療では治療できなかった巻き爪も治療が可能になりました。
画像検査
当院ではレントゲン検査はもちろん、超音波検査に加え骨密度測定器も設置しております。
CTやMRIに関しては近隣の基幹病院様と連携しており当院で予約することが可能です。
漢方治療
当院で整形外科疾患の全てに漢方治療を行っているわけではありませんが、治療の選択肢の一つとして有効活用しています。長引く痛み、鎮痛薬に抵抗のある患者様、消化性潰瘍や腎不全があり鎮痛薬の使えない患者様や妊婦・授乳中で服薬をためらう女性患者様には非常に心強い味方であると考えています。
交通事故診療
交通事故に遭った場合、まずは警察と保険会社にご連絡いただきできるだけ早く整形外科に受診をしてください。事故直後は自覚症状がなくても、翌日〜数日して症状が現れ放置すると症状が悪化する可能性があります。また、時間が経過してから受診した場合、事故との因果関係を証明できなくなる可能性もありますので事故後は早期の受診が重要です。
- 当院は接骨院と同時に受診することは禁止しています。
- また治療終了後に必要な「後遺症診断書」作成についても、初診時から当院を継続して受診頂いた患者様にのみ作成しています。
労災指定病院
当院は労災指定医療機関です。業務上（お仕事中）の怪我や傷病、通勤途中の怪我は労働災害保険の対象となりますので受付の際に『労災』である旨をお伝えください。※労働中のケガは原則、健康保険は使用できないことが健康保険法に明記されています。勤務先の担当者様とよくご相談いただくことをおすすめしております。